１６日の東京株式市場はほぼ全面安の展開となり、日経平均株価は大幅続落した。終値は前日比７６１円６０銭安の３万８４７１円２０銭。節目の３万９０００円を割り込み、約２カ月ぶりの安値を付けた。中東情勢を巡りイスラエルとイランの緊張状態が続いていることが重荷となった。
米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）の利下げ開始が先送りされるとの見方が強まったこともあり、幅広い銘柄で売り注文が膨らんだ。東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）は５６・０９ポイント安の２６９７・１１。出来高は約１９億７８００万株。
１５日の米株式市場は主要な株価指数がそろって下落した。経済の堅調さを示す統計結果を受けて早期利下げ期待が後退。投資家のリスク回避姿勢が強まった流れを引き継いで、１６日の東京市場でも売りが優勢となった。
特に平均株価への影響が大きい半導体関連株の下落が相場を押し下げた。アジア株が総じて軟調に推移したことも投資家心理を冷やし、平均株価は一時９００円超下げた。
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