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＜科学的根拠に基づいて、何をどうやったら健康のために良い生活習慣が作れるかをまとめた『健康になる技術 大全』著者・林英恵さんインタビュー＞
健康に関する本が毎年たくさん刊行されています。テレビや雑誌での特集、ネット記事などあらゆるところで健康に関する情報があふれていますが、正しいもの、必ずしも正しいとはいえないものも混在しています。自分の健康を維持するためには、正しい情報を見抜き、選ぶ力が必要です。
今回は『健康になる技術 大全』（ダイヤモンド社）の著者で、パブリックヘルスストラテジスト、公衆衛生学者の林英恵さんに、健康になるための「正しいエビデンス」を見抜くポイントを伺いました。聞き手は株式会社フライヤーの執行役員・井手琢人です。（※この記事は、本の要約サービス「flier（フライヤー）」からの転載です）
科学的根拠に基づいた現代版『養生訓』
井手琢人（以下、井手） 『健康になる技術 大全』の刊行おめでとうございます！ 今回の本は10年ぶりだそうですね。
林英恵（以下、林） そうなのです。この本は、前回の本『それでもあきらめない』（あさ出版）を書き終えてから構想3年、執筆7年の計10年かかっている本です。
井手 まさに健康についてしっかり1冊にまとめた「大全」。これは書くのが大変だったと思いますが、編集も大変だったでしょうね。本にもいろいろありますが、こんなに手の込んだ本はなかなか無いのではないかなと思いました。
『健康になる技術 大全』
著者：林英恵
出版社：ダイヤモンド社
要約を読む
林 この本は現代版の『養生訓』を目指して書きました。
『養生訓』は貝原益軒先生の書かれた江戸時代の大ベストセラーですね。この本では、エビデンス（科学的根拠）に基づいて、何をどうやったら健康のために良い生活習慣が作れるかをまとめた本です。
井手 林さんの学んでこられた「パブリックヘルス」とは、我々の健康習慣を学ぶ学問なのですか？
林 パブリックヘルスは日本語だと「公衆衛生」と言われますが、そのまま「パブリックヘルス」と言った方が分かりやすいですね。
「パブリック＝みんなの」「ヘルス＝健康」ということで、みんなの健康をどう増進して維持するかということを常に研究し、追求していく学問です。
井手 学問上は大変難しいことを研究されていると思いますが、それを一般の我々にもわかりやすく嚙み砕いていくのが、林さんのお仕事なのですね。
林 はい。それを頑張ってまとめたのがこの本になります。
玉石混交の健康情報が溢れる現代
井手 先ほど「エビデンス」という言葉が出ましたが、このエビデンスの大事さは感じます。特に健康という話においては生きるか死ぬかに繋がるので、エビデンスがあることは必須ですよね。
この本は後半50ページにエビデンスとなる参考文献や論文がずらっと載っていて凄いなと思いました。
エビデンスの大事さは感じながら、一般の我々が論文を一つずつ読んでいくわけにはいきません。その中で、健康に関するエビデンスのない不確実な情報が我々の耳にも、ライトに入ってきているというのも事実です。
林 これはすごく難しいことですよね。一昔前であれば健康法のソースは限られていました。テレビ、新聞、本、雑誌ぐらいでしたよね。
ですが今はネットやSNSで誰でも発信できる時代になりました。情報が溢れる中で、何が正しくて何が正しくないのかがわからない。もっと言えば、専門家と呼ばれる人の中でも、必ずしも正しいとはいえない情報を発信している人も少なからずいます。
残念ながら、学校教育の中で、「エビデンスとは何なのか」ということについては教わらずに大人になっている人も多いと思います。
そこで、この本ではエビデンスとは何なのか、そして情報に対峙した時に少しでもいいものを選べる力をつけるためのテクニックを公開しています。
「正しいエビデンス」を見極めるポイント
井手 普段生きていく中で、正しい知識を得るためのポイントはありますか？
林 例えば、医者や栄養士など健康に関する専門家が話している内容は、すべてエビデンスになるでしょうか？
たとえ専門家が話していたとしても、その内容がその人個人の経験に基づいているものであれば、エビデンスとしては一番弱いレベルです。
私が「睡眠時間は、私の経験からすると7時間ぐらいが良いと思います」と言ったとしても、私個人の経験に基づいていればエビデンスレベルは低く、逆に、信頼のおける研究やデータに基づいて話しているならば、それはエビデンスのレベルは高くなるのです。
このように、専門家の意見でも、何を基にそれを言っているのかを確認することが大事です。
井手 「誰が言っているか」だけが重要ではないということですね。その他にはありますか？
林 動物実験の結果はエビデンスとしてはいちばん低いものであるということです。
新聞広告に「〇〇成分が認知症に効果がある」と書いてあっても、注意書きをよく読むとマウスの実験結果だったということはよくあります。動物に効果があっても人間に効果があるとは限らないので、惑わされないように注意が必要です。
井手 こういうものを売り文句にした健康食品はたくさんありますよね。これはなくならないものでしょうか？
林 今後、規制やガイドラインなどなんらかの動きはあるかもしれませんが、健康分野はみんなが興味を持つものなので、なかなか減らないと思っておいた方が良いと思います。
手法としては昔以上に巧妙になっているので、消費者側が上手く乗せられないように、見極められるようにした方がいいでしょう。
一人ひとりが健康についての情報を読み解くヘルスリテラシーを付けることが、本当に大事になってきていると思います。
井手 人というのは楽をしたいので、「このサプリを飲めばOK」「〇〇を食べれば健康になる」というと飛びついてしまうものですが、そんな単純ではないのですね。
林 健康と病気の関係を単純化しすぎる還元主義には注意が必要です。
長年パブリックヘルスを学んできて、食、運動、睡眠などどの分野も大事であることはわかっていて、どれか一つだけを気を付けておけば良いというものではないからこそ、それを1冊で学べる本が必要だと思いました。
井手 まさにこの1冊にすべてがまとまっていると思うので、ぜひ手に取っていただきたいと思います。
今日は貴重なお話をいただき、ありがとうございました！
『それでもあきらめない』
著者：林英恵
出版社：あさ出版
要約を読む
林英恵（はやし はなえ）
パブリックヘルスストラテジスト・公衆衛生学者（行動科学・ヘルスコミュニケーション・社会疫学）、Down to Earth 株式会社代表取締役、慶應義塾大学グローバルリサーチインスティテュート特任准教授、東京大学・東京医科歯科大学非常勤講師
1979年千葉県生まれ。2004年早稲田大学社会科学部卒業、2006年ボストン大学教育大学院修士課程修了、2012年ハーバード大学公衆衛生大学院修士課程を経て、2016年同大学院社会行動科学部にて博士号取得（Doctor of Science：科学博士・同学部の博士号取得は日本人女性初）。専門は、行動科学・ヘルスコミュニケーション、および社会疫学。一人でも多くの人が与えられた寿命を幸せに全うできる社会を作ることが使命。様々な国で健康づくりに携わる中で、多くの人たちが、健康法は知っていても習慣づける方法を知らないため、やめたい悪習慣をたちきり、身につけたい健康法を実践することができないことを痛感する。長きにわたって頼りになる「健康習慣の身につけ方」を科学的に説いた日本人向けの本を書きたいと思い、執筆した。
2007年から2020年まで、外資系広告会社であるマッキャンヘルスで戦略プランナーとして本社ニューヨーク・ロンドン・東京にて勤務。ニューヨークでの勤務中に博士号を取得。東京ではパブリックヘルス部門を立ち上げ、マッキャンパブリックヘルス・アジアパシフィックディレクターとして勤務後、独立。2020年、Down to Earth（ダウン トゥー アース）株式会社を設立。社名は英語で「実践的な、親しみやすい」という意味で、学問と実践の世界をつなぐことを意図している。国際機関や国、自治体、企業などに対し、健康に関する戦略・事業開発、コンサルティングを行い、学術研究なども行っている。加えて、個人の行動変容をサポートするためのライフスタイルブランドの設立準備中。2018年、アメリカのジョン・ロックフェラー3世が設立したアジアソサエティ（本部・ニューヨーク）が選ぶ、アジア太平洋地域のヤングリーダー “Asia 21 Young Leaders” に選出。また、2020年、アメリカのアイゼンハワー元大統領によるアイゼンハワー財団（本部・フィラデルフィア）が手がける、世界の女性リーダー “Global Women’s Leadership Fellow” に唯一の日本人として選ばれる。両組織において、現在もフェローとして国際的な活動を続ける。
『命の格差は止められるか ハーバード日本人教授の、世界が注目する授業』（小学館）をプロデュース。著書に、『それでもあきらめない ハーバードが私に教えてくれたこと』（あさ出版）がある。
◇ ◇ ◇flier編集部
本の要約サービス「flier（フライヤー）」は、「書店に並ぶ本の数が多すぎて、何を読めば良いか分からない」「立ち読みをしたり、書評を読んだりしただけでは、どんな内容の本なのか十分につかめない」というビジネスパーソンの悩みに答え、ビジネス書の新刊や話題のベストセラー、名著の要約を1冊10分で読める形で提供しているサービスです。
通勤時や休憩時間といったスキマ時間を有効活用し、効率良くビジネスのヒントやスキル、教養を身につけたいビジネスパーソンに利用されており、社員教育の一環として法人契約する企業も増えています。
このほか、オンライン読書コミュニティ「flier book labo」の運営など、フライヤーはビジネスパーソンの学びを応援しています。
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